看護師リアが見た医療現場

これまで、がん患者は入院して治療を受けることが多かったですが、近年では、浸襲の少ない治療の開発や入院期間の短縮に伴って、通院で治療することが多くなりました。また、がん患者の生存期間の延長は、患者にとって闘病生活の期間が長くなったことを意味し、この間通院しながら療養を続ける患者さんが増加しました。

一方、在宅療養する患者さんの側にも変化が見られました。これまで、日常生活動作が低下して介護が必要になり、通院困難となった場合を在宅療養と呼ぶことが多くありました。そのため、訪問看護師のサービスを受ける方の疾患は、脳血管、循環器、筋・骨格系の疾患など、非悪性疾患が多くを占めていました。

ところが、地域における医療や介護の体制が変化し、2006年度の介護保険改正では条件によっては壮年期のがん患者も介護保険の対象者となったため、さまざまな医療機器等を活用しながら在宅療養をすることが容易となってきました。

それでは、がん患者さんにとって在宅療養とは、どのような意義があるのでしょうか？がん患者さんにとって、在宅はこれまでの生活スタイルを継続することが可能な療養環境です。患者さんは多かれ少なかれ、健康に関する何かしらの信念や習慣があります。ある一定の種類の食物を多く取ったり、逆に摂取を制限する場合もありますし、健康状態の維持・改善にスポーツや温泉を取り入れる方もいるでしょう。このような療養上の希望は、入院では継続困難なものがほとんどです。

ところが、実際の療養を調べてみると、がん患者さんの在宅療養支援には不十分な点も多くあります。まず、訪問看護の利用者の実態を見ると、利用者の疾患別内訳では、がん患者はまだ10%以下ですし、在宅療養には看護職の関与が少ないともいえます。

しかし、訪問看護利用者で在宅死亡による疾患別を見ると、全体の4割以上はがん患者さんとなっています。そして訪問看護の利用期間では、在宅死亡した利用者の約3割の利用期間は1ヶ月以内であることが明らかになっています。

こうしたことから、在宅療養をするがん患者さんは、その対象者数は拡大するものの、訪問看護を利用する割合は少なく、しかも訪問看護を利用する場合は、終末期になってから利用を開始していることが分かります。現在では訪問看護師がかかわるがん患者さんは終末期が多い状況ではありますが、外来通院をしている患者さんも含めて、がん患者さんの在宅療養と捉えるのであれば、従来以上に外来や訪問を行う看護師の役割が期待されます。

医療現場の深刻な看護師不足を解決するためには、たんに採用数を増やそうとするだけ鼻十分ではありません。長く働き続けたいという意識はあるものの、結婚や出産などがキャリアを継続するうえでのネックとなるため、途中でやめてしまう看護師が多いからです。

辞める原因は育児･介護、職場のハードな環境、人間関係、女性に対する職場の理解のなさなど様々ですが、問題を解決するためにはまず医療機関側が、ライフプランの変化に合わせて柔軟に働き続けるしくみの整備は不可欠です。フレックスや時短、復職支援に積極的な病院も増えています。

育児の経験を活かすならば、保育園 看護師の求人募集を行っているところなどは、子供と触れ合えてやりがいのある職場だと思います。土日がしっかり休めて、夜勤がないのも良いですよね。

リスクが高い第1類薬品は薬剤師のみが販売でき、服用上の注意や副作用などの情報を書面で購入者に提出する必要があります。原則として商品はカウンターの内側に置きます。胃薬のH2ブロッカー、発毛剤などがこれにあたります。

第2、第3類の医薬品は、登録販売者でも販売や相談に応じることができます。そのうち第2類は、服用上の注意などの情報提供に努める必要があります。かぜ薬や解熱鎮痛薬、胃腸薬などがこれに含まれ、特に注意が必要な薬は「指定第2類」と呼ばれます。

一方、第3類は、積極的な情報提供を必要とせず、通信販売も可能です。整腸消化薬、ビタミンB・C剤、肩こり用貼り薬の多くがこれに該当します。第1〜3類類の区別は医薬品の外箱に表示されており、陳列の際に注意が必要です。また、薬剤師と登録販売者は、資格の違いが判る服装をして名札をつけなければなりません。

医薬部外品も薬ですが、販売には規制がなく、コンビニやスーパーでもOKです。一般的な栄養ドリンク、総合ビタミン剤、薬用化粧品などで、以前は一般用医薬品だったものもかなりあります。製薬企業は新薬の開発に全力を挙げていますが、そこには品質管理を行うQC担当者、CRA（臨床開発モニター）、データマネジメント担当者など多くの専門家型携わっています。

2年に1回、診療報酬の改定が春に行われ、保険や公費で行う医療の値段やルールが変わります。そのニュースで必ず登場するのが中央社会保険医療協議会（中医協）です。中医協は厚生労働大臣の諮問機関です。診療報酬の見直しでは、検査、治療、調剤などの点数や請求の条件、薬価などの改定案を答申します。

それ以外の時期にも、新しい薬や知慮法への保険適用を決めたり、保険と保険外を併用できる先進医療の種類を追加したりします。

こうしたルールや点数、薬価の設定は、さじ加減一つで現場の医療に大きな影響をもたらし、医療機関の経営を左右します。そこで、小児科や産科、救急の医療体制の不備が問題になっていれば、その分野の点数を上げたりするわけです。

年間30数兆円にも上る国民医療費を総額でどの程度ふやすか減らすかを決めるのは、政府･与党ですが、その枠の中での配分や、具体的な保険診療のルールを定め、点数設定によって経済的にも誘導する権限を中医協は持っているのです。